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  • SaaSが増えると管理が大変?クラウドサービスを効率よく運用する5つのポイント

    SaaSが増えると管理が大変?クラウドサービスを効率よく運用する5つのポイント

    業務のクラウド化が進み、多くの企業でSaaS(クラウドサービス)が利用されています。

    例えば、

    • Microsoft 365
    • Google Workspace
    • Slack
    • Zoom
    • Salesforce
    • 勤怠管理システム
    • 経費精算システム

    など、企業によっては数十種類のサービスを利用していることも珍しくありません。

    SaaSは業務効率を向上させる一方で、サービスが増えるほど管理の負担も大きくなります。

    「誰がどのサービスを使っているのか分からない」「退職者のアカウント削除が漏れてしまう」といった課題を抱えている企業も多いでしょう。

    本記事では、クラウドサービスを効率よく運用するために押さえておきたい5つのポイントを紹介します。


    SaaSが増えることで起こる課題

    SaaSを導入するたびに、

    • アカウントを発行する
    • 権限を設定する
    • ライセンスを管理する
    • MFAを設定する

    といった運用が必要になります。

    サービスが増えるほど、担当者の負担は大きくなり、管理漏れも起こりやすくなります。


    ポイント1  利用しているSaaSを一覧化する

    まずは、自社で利用しているクラウドサービスを把握しましょう。

    確認したい項目は、

    • サービス名
    • 管理者
    • 利用部門
    • 利用人数
    • ライセンス数

    などです。

    一覧化することで、重複契約や利用されていないサービスにも気付きやすくなります。


    ポイント2  アカウント管理を標準化する

    アカウント発行や削除の手順を統一することで、担当者による対応のばらつきを防げます。

    入社・異動・退職時のチェックリストを作成しておくことも効果的です。

    👉 「退職・異動時に見落としやすいSaaSアカウント管理|クラウド時代のアカウント棚卸し術」


    ポイント3  アクセス権限を定期的に見直す

    利用者の異動や組織変更に合わせて、アクセス権限を見直しましょう。

    不要な権限を放置すると、情報漏えいや誤操作のリスクが高まります。

    👉 「クラウドサービスのアクセス権限管理とは?情報漏えいを防ぐために見直したい運用ルール」


    ポイント4  認証を一元管理する

    サービスごとにIDやパスワードを管理すると、利用者も管理者も負担が増えます。

    SSOを活用すれば、複数のクラウドサービスの認証を一元管理し、利便性とセキュリティの両立を図れます。

    また、MFAを組み合わせることで、不正ログイン対策も強化できます。

    👉 「IDaaSとは?SSOとの違いや導入するメリットをわかりやすく解説」


    ポイント5  定期的に運用を見直す

    クラウドサービスは導入して終わりではありません。

    新しいサービスの追加や利用者の増減に応じて、

    • 利用状況
    • ライセンス
    • 権限
    • 認証設定

    を定期的に確認しましょう。

    半年に一度でも運用を見直すことで、無駄なコストやセキュリティリスクの低減につながります。


    中小企業こそ運用ルールが重要

    情報システム専任の担当者が少ない企業では、個人の経験に頼った管理になりやすい傾向があります。

    だからこそ、

    • 手順を文書化する
    • チェックリストを作る
    • 管理方法を標準化する

    といった運用ルールが重要になります。


    まとめ|SaaSは「導入」より「運用」が重要

    SaaSは企業の業務効率化に欠かせない存在ですが、サービスが増えるほど管理も複雑になります。

    効率的に運用するためには、

    • 利用サービスを一覧化する
    • アカウント管理を標準化する
    • 権限を見直す
    • 認証を一元管理する
    • 定期的に運用を確認する

    という5つのポイントを意識することが大切です。


    SaaS運用をもっとシンプルにしませんか?

    クラウドサービスが増えるほど、認証管理やアカウント管理の負担は大きくなります。

    Smart Gateは、SSOや多要素認証(MFA)を活用した認証基盤により、複数のSaaSを安全かつ効率的に運用できる環境づくりをご支援します。

    「SaaSの管理を効率化したい」「認証管理をまとめたい」とお考えでしたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。

    執筆者:メディアマート株式会社 マーケティングチーム

    クラウドPBX、セキュアブラウザ等のユニファイドコミュニケーションやネットワークセキュリティに関わる事業を15年運営。業界の最新常識やトレンド情報を発信しています。

  • 個人のスマホで仕事をする時代へ――「BYOD」が変える働き方のカタチ

    個人のスマホで仕事をする時代へ――「BYOD」が変える働き方のカタチ

    BYODとは

    オフィスで仕事をする人たちの間で、ここ数年よく耳にするようになった言葉が「BYOD(ビーワイオーディー)」です。
    これは“Bring Your Own Device”の略で、「自分の端末を仕事にも使う」という新しい働き方のスタイルを指します。
    テレワークの普及や、ITの進化とともに、私たちの働き方にも大きな変化をもたらしています。


    BYODとは?身近なスマホが“仕事道具”になる時代

    BYODとは、社員が自分のスマートフォンやノートパソコン、タブレットなどの私物デバイスを使って、会社の仕事を行う仕組みのことです。

    かつては会社支給のパソコンや携帯電話が主流でしたが、近年では自分の慣れた端末を使える利便性やコスト削減効果から、企業が導入を進めています。


    なぜ今、BYODが注目されているのか

    リモートワークの拡大

    コロナ禍以降、多くの企業がリモートワークを導入しました。
    その結果、社員がどこでも働けるようにするための柔軟なIT環境づくりが求められ、BYODが注目されるようになりました。

    コスト削減のニーズ

    企業が全社員分の端末を購入・管理するのは大きなコストになります。
    BYODなら、その一部を社員が自前の機器で補うため、企業の負担を軽くできます。

    働き方の自由度アップ

    自分の使い慣れた端末を使うことで、操作ストレスが減り、生産性が上がるという声も。
    「自分のスマホで仕事を進める」という柔軟なスタイルが、特に若い世代を中心に支持されています。


    BYODのメリット

    1. コスト削減

    会社が端末を支給する必要がないため、初期費用や維持費を大幅に減らせます。

    2. 生産性の向上

    慣れたデバイスを使うことで、作業スピードが上がり、業務効率が良くなります。

    3. 働き方の柔軟性

    出張先や自宅、カフェでもすぐに業務ができ、ワークライフバランスの向上にもつながります。


    BYODの課題とリスク

    情報漏えいのリスク

    私物端末には、家族や友人とのやり取り、個人データが混在しています。
    万が一、紛失やウイルス感染が起きると、会社の機密情報が漏れる恐れがあります。

    セキュリティ管理の難しさ

    企業が社員の私物デバイスまで完全に管理するのは難しく、セキュリティポリシーの整備が欠かせません。

    公私の線引き

    「私物」と「仕事」の切り替えが難しく、プライベートとの境界が曖昧になりがちです。


    安心してBYODを導入するための対策

    モバイル管理システム(MDM)の導入

    企業が端末のセキュリティ設定やアクセス制限を遠隔で管理できるシステムを導入すれば、情報漏えいを防ぎやすくなります。

    明確なルール作り

    どのアプリを使っていいか、どんなデータを扱ってよいかなど、社内で明確なルールを設けることが重要です。

    社員への教育

    社員がセキュリティ意識を持ち、自分の端末を安全に使う習慣を身につけることも欠かせません。


    BYODがもたらす社会的な役割とこれからの展望

    BYODは単なるコスト削減策ではなく、「働く人の自由と効率を両立する仕組み」として注目されています。
    企業の生産性を高め、地方や家庭など、どこでも働ける社会の実現を後押しする存在です。

    今後は、セキュリティ技術の進化やクラウドサービスの拡大によって、より安全かつ快適にBYODを活用できる環境が整っていくでしょう。

    まとめ:自分の端末で働く時代、どう向き合うか

    BYODは、企業にも働く個人にもメリットがある一方で、リスク管理の工夫が欠かせません。
    「便利さ」と「安全性」をどう両立するかが、これからの課題です。

    自分のスマホやPCが“会社の仕事道具”になる時代。
    それは、働き方の自由を広げると同時に、私たち一人ひとりがITリテラシーを高める必要がある時代でもあります。