リモートワークの定着により、働く場所の自由度は大きく向上しました。一方で、情報漏洩対策やセキュリティ設計が十分に見直されないまま運用されているケースも少なくありません。
近年はVPNの脆弱性を狙った攻撃や、ID・パスワードの窃取を起点とした不正アクセスが増えており、従来型の対策だけではリスクを抑えきれなくなっています。

本記事では、ゼロトラストの考え方を踏まえつつ、情報漏洩を起こしにくいリモートワーク環境をどのように設計すべきかを解説します。

リモートワークにおける情報漏洩リスクの変化

オフィス中心の働き方では、「社内ネットワーク＝安全」という前提が成り立っていました。しかしリモートワークでは、その境界自体が消失しています。

自宅や外出先のネットワーク、私物端末（BYOD）の業務利用、クラウドサービスへの直接アクセスなど、業務環境は分散化しました。
この結果、ネットワークの内外で信頼を分ける考え方は通用しなくなり、情報漏洩対策の前提そのものが変化しています。

ゼロトラストを前提にした環境設計

こうした背景から注目されているのが、ゼロトラストセキュリティです。
ゼロトラストでは、社内・社外を問わず「何も信頼しない」ことを前提に、アクセスのたびに正当性を検証します。

IDを起点とした認証、アプリ単位でのアクセス制御、端末状態や接続条件を加味した判断などが重要な要素となります。
ネットワーク境界ではなく、「誰が・何に・どの条件でアクセスしているか」を軸に制御することが、現代のリモートワーク環境では不可欠です。

端末を信用しないリモートワーク設計

ゼロトラストの考え方では、端末そのものを全面的に信用しません。
端末の紛失や盗難、マルウェア感染、私物端末の業務利用は、いずれも現実的に起こり得る前提です。

そのため重要なのは、端末に業務データを残さない設計です。
MDMは有効な手段の一つですが、すべての企業に必須というわけではありません。

アプリベースで実現する情報漏洩対策

近年は、アプリ単位で業務データを制御するアプローチが注目されています。
業務は特定のアプリ経由でのみ行い、ローカル保存やコピー、ダウンロードを制御することで、情報漏洩リスクを抑えます。

SmartGateのようなアプリベース管理の仕組みを活用すれば、MDMに依存せずとも、ゼロトラストに近い考え方を実装できます。
もちろん、必要に応じてMDMと組み合わせることで、より強固な構成にすることも可能です。

VPN依存のリモートワークが抱える課題

リモートワーク対策として広く使われてきたVPNですが、近年は課題も顕在化しています。
VPN機器の脆弱性を突いた攻撃や、一度接続すると社内ネットワーク全体にアクセスできてしまう構造は、大きなリスクとなります。

VPNは「社内に入れる」ことを目的とした仕組みであり、「何をさせるか」を細かく制御する設計ではありません。

VPNに代わるアクセス制御の考え方

現在は、ネットワークに入れるのではなく、必要な業務アプリだけに接続させるという発想が広がっています。
ID・認証を起点としたアクセス制御や、アプリ単位の接続制限を組み合わせることで、VPNに依存しないリモートワーク環境を構築できます。

運用を前提にしたセキュリティ設計

どれほど優れた仕組みを導入しても、運用が伴わなければ意味がありません。
アカウントの棚卸しや権限の見直し、インシデント発生時の対応ルールなど、日常運用まで含めて設計することが重要です。

特にリモートワーク環境では、人事・総務・情シスの連携が欠かせません。
人の注意に依存するのではなく、無意識でも安全な行動になる構造を作ることが、継続的な情報漏洩対策につながります。

まとめ

リモートワークにおける情報漏洩対策は、VPNやMDMといった単一技術の導入ではなく、ゼロトラストを前提とした全体設計が鍵となります。
アプリベースで管理するSmartGateのような仕組みは、VPN依存から脱却しつつ、柔軟で現実的なリモートワーク環境を実現する選択肢の一つと言えるでしょう。