近年、テレワークやクラウド利用が一般化し、企業ネットワークの境界が曖昧になる中で、「VPNによる安全な通信」と「情報漏洩リスクへの対策」は切っても切り離せないテーマとなっています。本記事では、VPNの仕組みと情報漏洩の関係性、そして安全性を高めるための具体的な対策について解説します。
VPNとは：インターネット通信を暗号化する仕組み
VPNの基本的な役割
VPN（Virtual Private Network）とは、インターネット上に「仮想的な専用回線」を構築し、通信内容を暗号化する技術です。
たとえば、社員が自宅や外出先から社内ネットワークにアクセスする場合、VPNを通すことで第三者に通信内容を盗み見られないようにすることができます。
暗号化によって、社外からでも社内システムを安全に利用できる環境を実現できる点が、VPNの最大の特徴です。
VPNの種類
VPNには大きく分けて次の3種類があります。
- リモートアクセスVPN：テレワーク時に社員個人の端末から社内ネットワークに接続するために利用
- サイト間VPN：複数拠点間（本社と支社など）を安全な通信経路で接続
- クラウドVPN：クラウド環境を含むネットワークを統合的に管理する近年の主流型
このようにVPNは目的や構成によって使い分けが可能であり、導入形態に応じたセキュリティ対策が求められます。
情報漏洩のリスク：VPNだけでは防ぎきれない現実
暗号化の限界
VPNは通信経路の暗号化を担保しますが、端末やアプリケーションの内部からの漏洩までは防げません。
もし端末自体がマルウェアに感染していれば、VPNで暗号化される前のデータが流出する可能性があります。
つまり、「VPNを使っているから安全」とは言い切れないのです。
アカウント情報の不正利用
VPNの接続には認証情報（ID・パスワード）が必要です。
この認証情報が漏洩した場合、外部から不正に社内ネットワークへアクセスされるリスクが高まります。
特に、複数サービスで同一パスワードを使い回すケースは非常に危険です。
二要素認証やワンタイムパスワードの導入が強く推奨されます。
ヒューマンエラーによる漏洩
USBメモリや外部共有リンクなど、人為的なミスによる情報漏洩も後を絶ちません。
VPNを導入していても、利用者のセキュリティ意識が低ければ、情報漏洩のリスクは依然として残ります。
VPNと併用すべきセキュリティ対策
MDMやゼロトラストの導入
近年ではVPNに代わる、または補完する形でMDM（モバイルデバイス管理）やゼロトラストネットワークの導入が進んでいます。
ゼロトラストでは、「すべての通信を信用しない」ことを前提に、アクセスごとに認証を行い、端末やユーザーを常に検証します。
これにより、VPNのように一度接続したら社内ネットワーク全体にアクセスできてしまうリスクを抑えることができます。
セキュアブラウザの活用
VPN環境に代わる新たな手法として、セキュアブラウザの導入も注目されています。
たとえば「SmartGate」のようなセキュアブラウザサービスでは、社内システムへのアクセスをアプリ上で完結させ、データを端末に残さない仕組みを実現しています。
さらに、災害時のプッシュ通知機能などを組み合わせることで、情報漏洩対策とBCP（事業継続計画）の両立も可能になります。
定期的なセキュリティ教育
技術的な対策に加え、社員へのセキュリティ教育も不可欠です。
不審なメールの添付ファイルを開かない、社外持ち出しデータを暗号化するなど、日常的な行動の中にリスク管理を定着させることが重要です。
まとめ：VPNは「守りの第一歩」—多層防御がこれからの鍵
VPNは、インターネット上の通信を保護するうえで非常に有効な仕組みですが、それだけで情報漏洩を完全に防げるわけではありません。
端末や利用者、認証情報、アプリケーションなど、複数の観点から総合的なセキュリティを構築することが重要です。
これからの企業に求められるのは、「VPNで守る」から「ゼロトラストで検証する」への転換です。
VPNを基盤としつつ、MDMやセキュアブラウザ、SmartGateのような新技術を取り入れ、多層的な防御体制を整えることが、情報漏洩を防ぐ最も現実的なアプローチと言えるでしょう。
